2015年11月03日

投資において重要なコスト(手数料)!

こんにちは、あべ☆ひろです。

どのような投資であっても大切なルールがあります。
それは「手数料(コスト)を抑える」ということです。

コストは取引手数料や運用経費など様々ですが、
こうしたコストは確実に起こるリターンの減少要因です。
年に2%の管理手数料が取られていた場合、それを1%に削減できれば、
「年に1%のリターンを増やした」のと同じことになるんですね💡

手数料(コスト)についてしっかりと見直せば
年数%単位でリターンの改善が見込めるような場合もあります。
特に、金融機関(銀行や証券会社)のいいなりになって取引している
ような人は是非とも、運用方法についてコスト削減を行うべきです。

銀行預金、株式投資、投資信託、保険(年金)、不動産投資
どのような投資でも多くの場合「手数料や経費」がかかっており、
投資家はそれを負担しています。
投資においてこの取引コストを引き下げることは
大きな収益改善につながるということを理解して、
取引業者や投資商品(金融商品)の選定を行いましょう💡

それでは具体的に
投資におけるコスト(手数料)を考える!

投資におけるコストというものは決してバカにすることはできません。
手数料が格安といわれるネット証券での株取引であっても、
証券会社ごとに差が出てきます。
アクティブな投資をする人の場合は特に、
その積り積ったコストは決して小さくはありません。

ほんの0.5%の差でも、仮に100万円の売買を100回繰り返した場合、
5万円もの手数料の差を生むことになります。
100万円を原資とするなら年5%の収益を引き下げる要因となるわけです。

特に、近年の投資環境において取引コストの大小が成績に
大きな影響を与えそうな項目として下記のようなものがあります。

〈アクティブな運用をする人の売買手数料〉

証券会社の売買手数料は特にネット証券を選択するのであれば
かなり引きさがっています。
年に数回程度の取引しかしないというのであれば、
会社自体を気にする必要性は小さいでしょう。
一方で月に10回以上の取引をするような人の場合は
より手数料が安い証券会社を探した方がいいでしょう。

例えば、大手ネット証券で比較した場合でも
100万円の株の売買を、年120回繰り返したら、
下記の通り取引手数料が生じます。

証券会社名:手数料(120回の取引でかかる手数料の総額)

SBI証券:5万8,440円
楽天証券:7万3,080円
カブドットコム証券:11万8,800円
松井証券:12万円
GMOクリック証券:5万2,320円
マネックス証券:18万円

(手数料は2014年7月現在の数字で計算)

最も高い手数料と低い手数料と安い手数料の証券会社とを比較した場合には
13万円近いコスト差が生じることになります。
ある程度アクティブな投資をするなら
手数料の安い証券会社を選択するということは必要不可欠と言えますね。

〈投資信託へ投資する場合〉

投資信託は「投資信託そのものの手数料」に加えて
「証券会社や銀行などの販売店の手数料」も存在しますので厄介です。

投資信託選びはできるだけローコストで運用できるものが重要です。
コストの高いアクティブファンドが明確なリターンでの差が見られなければ、
コストに勝るインデックスファンドを選択するのが合理的です。

投資信託を選ぶ時は、
「信託報酬(運用経費率)」が低いものを選択することをオススメします。

その一方で売り手である銀行や証券会社の営業マンなどは、
自分たちの成績を考えて、より高いファンドを売ろうと考えるので要注意ですね。

投資信託について
自分で選ぶ目は必要ですが、ネット証券での購入をオススメします。
同じ投資信託でも販売時の手数料で1〜3%もの差が生じることがあります。
仮に100万円の投資信託を買う場合で、
1万円〜3万円ものコスト差を削減できる事になるわけですから。

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posted by あべ☆ひろ at 20:00| 投資 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

どの程度のリスクをとれるのか?

こんにちは、あべ☆ひろです。

資産運用や投資においては運用によって少なからず「リスク」が存在します。
高いリターンを狙うのであれば、当然それなりのリスクが求められます。

リスク許容度とは?

このとき、それぞれの投資家がどれほどのリスクをとることができるのか?という幅
のことを「リスク許容度」と言います。

これについては
投資知識・経験、投資期間、年齢、収入の額や安定性、
保有する資産の大きさなどによっても大きく変わってきます。
そのため、一律にリスク許容度を規定することは不可能です。

一般的には年齢が若く、収入が高く安定しており、資産額が大きく、
投資知識や経験が豊富な人ほどリスク許容度は高くなります💡

但し、心理的な部分も多分に存在します。
リスクをとっていると
ニューヨークマーケットが気になって夜も眠れないというのであれば、
それはリスクの取り過ぎであると言えるでしょうね。

取れるリスクの大きさ(リスク許容度)を理解する!

投資におけるリスク許容度・リスク耐性というのは
運用者によって大きく異なります。
一般に若い人ほどリスク許容度は大きく、
また、資金力のある人ほどリスク許容度が大きくなります。

逆に高齢者や資産が少ない人はリスク許容度は小さいです。

このようなことを踏まえて、
自分が取れるリスクの大きさを理解・把握するというのは
資産運用を始める上でとても大切なことです。

どの程度のリスクをとれるのか?
という基本的な考え方をもう少し詳しくみていきますね。

〈年齢とリスク〉
一般に若い人ほど、資産運用で失敗しても取り返しがつきます。
働くことによって収入を得られるからです。
また、若い人は高齢者と比べて資産の絶対額が小さいです。
それと比べて、労働によって得られる収入は大きくなるため、
資産運用によって多少のリスクをとっても
生涯における収入全体から見ればリスクは小さくなります。

一方で高齢者の場合は労働で得られる収入が少なくなります。
老後を生きるにあたって必要なお金は、
保守的に運用する必要がありますのでリスク許容度は小さくなります。

〈収入とリスク〉
年齢と同様に資産運用以外で得ている収入が大きい人ほど、
リスク耐性は高くなります。
失敗しても取り返しがつくからです。
また、公務員や大企業のサラリーマンのように「収入が安定している人」
もリスク耐性が高いです。
その一方で収入が高くても
「長く働けない」「収入が安定していない」という場合には
リスク許容度は小さくなります。

〈資産の額とリスク〉
保有する資産の絶対額が大きいほどリスク許容度は大きくなります。
残りの人生を生きる上で必要なお金を3000万円とした場合、
その部分さえ確保しておけば、残りの部分は
多少リスクのある運用をしても「生活する上では困らないから」です。
例えば、2億円の金融資産を持っているというのであれば、
1億7000万円分の資産に関してはゼロになっても生活は困らないですよね。
一方で3000万円しか資産が無いというのであれば、
残りの人生に必要なお金がそれしかないわけですので
資産運用でリスクは取れないということになります。


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posted by あべ☆ひろ at 16:46| 投資 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

積立投資とドルコスト平均法とは?

こんにちは、あべ☆ひろです。

今回は、これまでに何回か名前を取り上げた「ドルコスト平均法」について
説明していきます。

ドルコスト平均法(定額購入方)とは?

価格変動のある商品を一定金額で一定期間ごとに継続して購入することにより
時間分散の効果で価格変動リスクを低減する投資法のことです。
長期投資においてその威力を発揮し、
毎月一定数量を投資する方法よりも平均取得価格を引き下げる効果があります。

ドルコスト平均法はとっても簡単?

ドルコスト平均法(定額購入法)では、
例えば、ある投資商品を毎月5000円ずつ投資をするというように、
価格が変動する商品を「一定の金額で購入」していきます。

この投資方法は
「毎月決まった数量を買う」という投資法よりも優れていることが
分かっています。

ドルコスト平均法のメリット!

ドルコスト平均法による投資のメリットは、
数量ベースで分散投資したときよりも
「割安に購入」することができることです💡
例えば、以下のような値動きをする株式に投資をした場合、
ドルコスト平均法で購入した場合と、
同一の数量を購入した場合の取得価格を見ていきます。

ドルコスト平均法では、毎月1万円ずつ購入。同一の数量を購入すると仮定。
どちらのケースでも支出金額はどちらも6万円になります。

株価       100円 80円 40円 80円 200円 100円 合計   単価
ドルコスト平均法 100    125 250  125    50    100    750   80円
同一の数量を購入 100    100   100  100  100    100    600 100円

上記の表を見ると分かるように、
ドルコスト平均法で投資をした場合は、750株の株式を購入でき、
1株あたりの単価は80円であるのに対して、
同一の数量を購入の場合は購入できたのは600株(@100円)になりました。

こうなる理由はドルコスト平均法は、
「価格が高い時は少量を」「価格が安い時はたくさん」買うようになるからです。

デメリットは?

一方で、ドルコスト平均法にはデメリットもあります。

それは、絶対に安値で購入できないということです。
例えば、上記の例では、株価が40円の時期があるわけですから、
その時期に6万円の投資資金の全額をつぎ込むのが
最も高い利益を上げることができるわけです。
でも、こうした投資には向かないのがドルコトスト平均法です。
大負けはしないが大勝もできないということですね。

また、株式のように、
株単位でしか購入できない投資商品に対しては利用できません。
そのため、ルコスト平均法で投資できる商品には限りがあります。

ドルコスト平均法による投資はどんな投資に向いている?

ドルコスト平均法が活躍するのは
「毎月一定額を積み立てていくことが向いてる商品」です。
「インデックスファンド(投資信託)」や「外貨MMF(外貨)」
といった金融商品がオススメですね。

投資信託は毎月一定額を投資する「積立投信」が可能ですし、
同じ仕組みで外貨MMFも投資可能です。

また、投資スタンスとして「短期での成果を求める投資」ではなく、
中長期にわたって時間をかけていく投資に活用することがオススメです。

ドルコスト平均法は「絶対的に魅力的な運用方法ではありません」が、
よりベターな投資方法の一つとして活用できるのではないでしょうか。


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posted by あべ☆ひろ at 14:09| 投資 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする
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